トップメッセージ

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写真:代表取締役 取締役社長

新たな価値を創造し続ける エネルギー・デバイス・カンパニーへ

日本で初めて鉛蓄電池の製造に成功し、世界で初めて電気自動車用リチウムイオンバッテリーを量産化した当社は、深海調査船、航空分野、宇宙衛星などの過酷な環境においても安定した性能を発揮する高い技術力を駆使して、次世代自動車分野、再生可能エネルギー分野、インフラ分野に貢献し、ステークホルダーの皆様のご期待に応えてきました。これらの活動は、社員と企業の「革新と成長」を通じ、人と社会と地球環境に貢献する当社の企業理念の実践の結果であると確信しています。

また、当社の企業理念を明確化したCSR方針・行動規範を2017年5月に社長方針として制定し、CSR方針と価値観を同じくする国連グローバルコンパクト(以下、UNGC)に2018年4月に署名しました。UNGCが企業に求める人権、労働、環境、腐敗防止の4分野10原則や国連が採択したサステナブルな開発目標(SDGs :Sustainable Development Goals)および当社のCSR方針を実践するために、事業会社にCSR委員会を設置して、事業活動を通じた持続可能な社会への貢献に取り組んでいます。

社会や市場は、時代と共に変化し続けており、持続可能な開発目標(SDGs)やカーボンニュートラルをはじめ、グローバルかつ地球規模での社会課題の解決を目指す動きが加速しています。これらの声に耳を傾けてみると、気候変動への対応や安定的な社会インフラの構築など、持続可能な社会の実現に貢献していく上で、当社の技術や製品は親和性が高いといえます。

当社はこれからも、エネルギー・デバイス・カンパニーとして、“モノづくり”はもちろん、エネルギーマネジメント技術を駆使した“コトづくり”においても革新的な挑戦を続け、世界中の人々がより豊かで安心して暮らせる地球・環境・社会の実現に貢献できるよう、まい進してまいります。

代表取締役
取締役社長

サイン:村尾 修

国連グローバル・コンパクトの10原則

< 人権 >
  • 原則1 人権擁護の支持と尊重
  • 原則2 人権侵害への非加担
< 労働 >
  • 原則3 結社の自由と団体交渉権の承認
  • 原則4 強制労働の排除
  • 原則5 児童労働の実効的な廃止
  • 原則6 雇用と職業の差別撤廃
< 環境 >
  • 原則7 環境問題の予防的アプローチ
  • 原則8 環境に対する責任のイニシアティブ
  • 原則9 環境にやさしい技術の開発と普及
< 腐敗防止 >
  • 原則10 強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗防止の取り組み
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