環境パフォーマンス、環境会計

Environmental Performance and Environmental Accounting

環境パフォーマンスの継続的改善や有効性評価に取り組んでいます。

ライフサイクルにおけるマテリアルフロー

図:ライフサイクルにおけるマテリアルフロー

備考

  1. 本データは、国内7事業所における2019年度の環境パフォーマンスを集計したものです。
    ((株)GSユアサ(京都事業所、長田野事業所、群馬事業所、小田原事業所)、(株)GSユアサ エナジー、(株)リチウムエナジー ジャパン、(株)ジーエス茨城製作所)
  2. 輸送に係るエネルギー使用量およびCO2排出量は、(株)GSユアサの値を表しています。
  3. 再資源化に係る使用済み製品回収量と再資源化量は、産業用電池および電源装置の値を表しています。
  4. 電気の使用に伴うCO2排出量の算出におけるCO2換算係数は、電気事業低炭素社会協議会が公表しているCO2排出原単位を使用しています。

世界各国の生産拠点におけるCO2排出量と水使用量の削減

当社グループでは、世界各国の生産活動におけるCO2排出量や水使用量の削減に取り組んでいます。

当社グループの中期経営計画にこれらのグローバルな削減目標を組み込むことで、事業戦略と一体となった脱炭素社会や持続可能な社会に貢献する取り組みを推進しています。

当社グループにおける国別のCO2排出量と水使用量(2019年度)

CO2排出量
(t-CO2
水使用量
(㎡)
日本190,6362,393,768
中国82,245585,578
台湾72,912346,970
ベトナム12,559243,067
マレーシア1,94459,873
インドネシア124,877727,019
タイ53,157764,067
インド20,47281,641
パキスタン18,425325,419
トルコ37,346844,204
イギリス11,88264,247
アメリカ10,57175,468
オーストラリア12,67734,274
合計649,7026,545,593

当社グループにおける生産拠点別のCO2排出量と水使用量(2019年度)

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生産拠点CO2排出量
(t-CO2
水使用量
(㎡)
日本株式会社 GSユアサ(京都事業所、長田野事業所、群馬事業所、小田原事業所)126,0421,169,524
株式会社 GSユアサ エナジー30,285996,957
株式会社 リチウムエナジー ジャパン29,53794,323
株式会社ジーエス茨城製作所4,772132,964
中国天津杰士電池有限公司37,218268,354
湯浅蓄電池(順徳)有限公司24,111145,002
広東湯浅蓄電池有限公司14,789154,425
杰士電池有限公司6,12717,797
台湾台湾湯淺電池股份有限公司52,142237,477
台湾杰士電池工業股份有限公司20,769109,493
ベトナムGS Battery Vietnam Co., Ltd. 12,559243,067
マレーシアGS Yuasa Battery Malaysia Sdn. Bhd.1,94459,873
インドネシアPT. GS Battery67,072409,616
PT. Trimitra Baterai Prakasa33,900146,323
PT. Yuasa Battery Indonesia23,904171,080
タイSiam GS Battery Co., Ltd.36,487556,616
Yuasa Battery( Thailand) Pub. Co., Ltd.11,328163,252
GS Yuasa Siam Industry Ltd.5,34244,199
インドTata AutoComp GY Batteries Private Limited20,47281,641
パキスタンAtlas Battery Ltd.18,425325,419
トルコInci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketi37,346844,204
イギリスGS Yuasa Battery Manufacturing UK Limited11,88264,247
アメリカYuasa Battery, Inc.10,57175,468
オーストラリアCentury Yuasa Batteries Pty. Limited12,67734,274

当社グループのCO2排出量の推移

グラフ:当社グループのCO<sub>2</sub>排出量の推移

2018年度から適用範囲を拡大しています。

当社グループの水使用量の推移

グラフ:当社グループの水使用量の推移

2018年度から適用範囲を拡大しています。

電気の使用に伴うCO2排出量の算出におけるCO2換算係数は次の公表値を使用しています。
日本:電気事業低炭素社会協議会のCO2排出原単位
日本以外:GHGプロトコルの各国ごとの係数

適切な環境情報の開示

当社グループはCDPに対応した情報開示を行っています。CDPは、機関投資家や顧客のニーズに基づき、企業に対して環境戦略情報の開示を求めています。

温室効果ガス排出量については、第三者検証によってデータの信頼性を確保した情報を開示しています。また、水リスクに対するパフォーマンスや対応策などの情報開示も進めています。

今後も、さまざまなステークホルダーのニーズに対応した適切な環境情報の開示に努めていきます。

SGSジャパン株式会社による第三者検証を受審しています。

第三者検証意見書(2019年度)

環境パフォーマンス推移データ

環境パフォーマンス推移情報に係る集計範囲

  1. 本データは、国内グループ会社の6事業所および7事業所の環境パフォーマンスを集計しています。ただし、物流におけるエネルギー使用量・CO2排出量および使用済製品の回収量・再資源化量については、(株)GSユアサ単体の値です。
    適用範囲対象組織
    6事業所(株)GSユアサ(京都、長田野、群馬、小田原)、(株)リチウムエナジー ジャパン、(株)ジーエス茨城製作所
    7事業所6事業所、(株)GSユアサエナジー
    GY(株)GSユアサ
  2. 本データの対象期間は、2015年度から2019年度です。ただし、(株)GSユアサ エナジーについては2018年度から集計を開始しているため、2018年度以前の7事業所データは開示していません。なお、すべてのデータは見直しを行った上で情報開示しています。
  3. CO2排出量の算出における電気のCO2換算係数は、電気事業低炭素社会協議会が公表している2016年度CO2排出原単位(0.52 t-CO2/MWh)を使用しています。

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    区分項目単位適用範囲2015
    年度
    2016
    年度
    2017
    年度
    2018
    年度
    2019
    年度
    INPUT 主要材料使用量 t 6事業所 122,018 128,237 137,701 139,704 134,837
    7事業所 - - - 200,486 197,972
    水使用量 m3 6事業所 1,409,055 1,391,797 1,409,366 1,367,172 1,381,683
    7事業所 - - - 2,366,429 2,393,768
    生産におけるエネルギー使用量(原油換算) kL 6事業所 73,496 75,444 76,540 79,975 76,747
    7事業所 - - - 95,805 95,047
    物流におけるエネルギー使用量(原油換算) kL GY 2,886 3,079 3,140 3,078 3,411
    使用済み製品回収量 t GY 5,209 4,963 4,505 4,276 4,294
    OUTPUT 廃棄物排出量 t 6事業所 8,417 8,823 8,977 8,957 9,069
    7事業所 - - - 10,609 13,333
    再資源化量 t 6事業所 8,316 8,726 8,889 8,801 8,674
    7事業所 - - - 9,913 12,372
    排水量 m3 6事業所 1,145,374 1,134,686 1,134,131 1,092,148 1,121,283
    7事業所 - - - 1,937,866 2,041,965
    生産におけるCO2排出量 t-CO2 6事業所 150,339 154,309 147,746 154,635 153,434
    7事業所 - - - 192,175 190,636
    物流におけるCO2排出量 t-CO2 GY 7,448 7,933 8,119 7,970 8,931
    使用済み製品再資源化量 t GY 4,287 4,107 3,740 3,559 3,566

環境会計

環境会計情報に係る集計範囲

対象組織
国内7事業所(京都事務所、長田野事務所、小田原事務所、群馬事務所、株式会社 GSユアサ エナジー、株式会社 リチウムエナジー ジャパン、株式会社ジーエス茨城)
ただし、事業エリア内コストのうち環境に関する設備のコストは構内関連企業の実績を含んでいません。
対象期間
2019年4月1日〜2020年3月31日
参考
環境会計ガイドライン2005年版(環境省発刊)

環境保全コスト(事業活動に応じた分類)

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分 類主な取り組みの内容合 計
(千円)
事業エリア内コスト(合計) 1,378,583
内訳 ①公害防止コスト 大気・水質・土壌の公害防止に関する活動 971,851
②地球環境保全コスト 温暖化ガス排出削減に関する活動 150,972
③資源循環コスト 廃棄物の適正処理に関する活動 255,761
上・下流コスト※1 環境負荷低減のための追加的活動 29
管理活動コスト※2 社員教育・ISO14001維持管理活動 7,708
研究開発コスト 環境に配慮した研究開発活動 9,517,000
社会活動コスト 環境に関するボランティア活動 24,950
環境損傷対応コスト 土壌汚染対策に関する活動 4,948
合計 10,933,219

環境保全対策に伴う経済効果

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分類主な項目金額
(千円)
水使用効率化に伴う経済効果水使用量、排水量の削減金額※3-6,063
省エネルギー効果電気・重油・ガス(都市ガス・LNG・LPG)の削減金額※3114,033
廃棄物削減効果産業廃棄物の処理費用削減金額※345,948
再資源化効果廃棄物の再資源化・再利用に貢献した金額160,845

環境保全効果

分類主な項目物量
事業活動に投入する資源に関する環境保全効果 再生水使用量1,413,992m3
水使用削減量※3-27,338m3
エネルギー削減量(原油換算)※3758kL
事業活動から排出する環境負荷および廃棄物に関する環境保全効果CO2削減量※31,539ton-CO2
排出廃棄物削減量(最終処分量)※3-265ton
排水削減量※3-104,099m3
排出廃棄物のリサイクル量12,372ton
リサイクル率※493%
[水質] 排出鉛量35.7kg
[大気]排出鉛量154.0kg

1上・下流コストには、コンサルタント費用と容器包装リサイクル法による再商品化委託料を集計しています。

2管理活動コストには、社員教育・ISO14001の維持管理費用のほか、情報開示に関する費用を含んでいます。

3前年度に対する削減値(マイナス値は増加値)を表しています。

4リサイクル率=(リサイクル量/廃棄物排出量)×100

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