メッセージ

社会環境の変化と当社の使命

持続可能な社会を実現することは、未来世代に対する責任として、私たちが長期的に腰を据えて取り組むべき課題です。当社は企業理念「革新と成長」のもと、蓄電池を中心としたエネルギーの領域で技術を磨き、モビリティや社会インフラをはじめとする幅広い領域で、人と社会と地球環境への貢献を目指してきました。
　現在、脱炭素社会の実現に向けた車の電動化・再生可能エネルギー電力の拡大、エネルギー安全保障の重要性の高まりなど、当社を取り巻く社会環境は大きく変化しています。こうした中、蓄電池に係る供給確保計画の認定を受けた純国産メーカーである当社が果たすべき役割は極めて大きいと考えています。これまで培ってきたエネルギー技術をさらに進化させ、モビリティや社会インフラなど多様な領域で蓄電池を安定供給していくことが当社の使命です。

企業価値向上とマテリアリティ

私は、企業価値向上を経営の最重要課題と位置づけています。企業価値とは、財務的な価値だけではなく、お客様や社会をはじめとする全てのステークホルダーの期待に応え、その期待値を高め続けることによって、持続的に向上していくものです。
　そのためには、事業を通じて社会課題の解決に貢献しながら、当社も成長を続けていくことが不可欠です。当社グループのサステナビリティ経営方針は、この考え方に基づき、持続可能な社会の実現への貢献と、企業価値向上の両立を基本理念としています。この方針をより実効性のあるものとするため、優先的に取り組む重要課題であるマテリアリティを刷新しました。
　新たなマテリアリティは、事業戦略に紐づき成長に直結する「事業マテリアリティ」と、事業戦略を支え資本コスト低減に寄与する「基盤マテリアリティ」の2つに再定義しています。具体的には、事業マテリアリティを「電池技術を中心としたエネルギーインフラの創出」や「環境配慮型モビリティへの貢献」に設定し、事業と社会課題のつながりを明確化しました。新たな価値創造と社会課題の解決を通じ、当社グループの持続的な成長につなげていきます。

おわりに

サステナビリティは、単なる社会的責任への対応ではなく、当社グループの成長戦略そのものです。私たちは、蓄電池技術を通じて社会課題の解決に挑み続けることで、人と社会と地球環境に貢献し、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を両立してまいります。

企業理念と、それを実現するためのサステナビリティ経営

当社グループは企業理念｢革新と成長｣を掲げ、事業活動を通じて、人を尊重し、ステークホルダーと共に持続可能な社会を築き、美しい地球環境を未来へ継承していくことを目指しています。こうした私たちの想いを具現化するために、当社は「サステナビリティ経営方針」を制定しています。この方針では、サステナビリティ課題解決への貢献に加えて、強固な事業基盤の保持や多様なステークホルダーとの対話といった持続可能な企業経営の柱を明確に示しています。

サステナビリティ経営方針を軸にマテリアリティを再定義

2026年度から始まる第七次中期経営計画では、社会課題の解決と企業価値の向上をより一体的に実現するため、重要なサステナビリティ経営課題（マテリアリティ）を見直しました。この見直しにより、マテリアリティを、事業戦略に紐づき成長を生み出す「事業マテリアリティ」と、事業戦略を支え資本コストの低減に寄与する「基盤マテリアリティ」の2つに再定義しています。事業マテリアリティを通じた成長機会の創出と、基盤マテリアリティによるリスク低減やガバナンス強化を両輪で推進することで、事業の持続的な成長と資本コストの低減を図り、中長期的な企業価値の向上を実現してまいります。

サステナビリティ推進委員会を中心に、グループ全体のサステナビリティへの取り組みを活性化

当社グループでは、中核事業会社である株式会社 ＧＳユアサにおいて、取締役を委員長とするサステナビリティ委員会を設置しています。サステナビリティ委員会では、グループ全体における重要なサステナビリティ関連事項を、中長期的な視点に立って多角的に協議しています。この委員会の下位組織として、サステナビリティ課題に関する協議、立案、推進を担うサステナビリティ推進委員会を設置しています。サステナビリティ推進委員会では、サステナビリティ委員会の指示を受け、多岐にわたるサステナビリティ課題に対応するための目標や計画を立案し、グループ全体に展開するとともに、その進捗を管理しています。このように、サステナビリティ委員会による経営レベルでの協議と、サステナビリティ推進委員会による事業活動への展開・進捗管理を効果的に連携させることで、サステナビリティ経営を着実に推進しています。

財務と非財務の取り組みを効果的に連携させ企業価値向上につなげる

私は、当社グループのサステナビリティ推進担当であると同時にCFO（最高財務責任者）も務めています。企業が持続的に企業価値を向上させていくためには、短期的な利益追求だけでなく、長期的な視点に立った経営戦略が必須となります。その鍵となるのが、財務面と非財務面の取り組みを有機的に連携させることであると考えています。気候変動や人的資本などの重要なリスクと機会を適切に分析・評価することで、非財務の取り組みが成長機会の創出やリスクの低減を通じて財務的な効果に結びつき、ひいては企業価値の向上につながる道筋を明確にしていきます。
　サステナビリティ経営をグループ全体で実践するためには、すべての従業員が持続可能性に対する意識をもって、業務を通じた社会価値の創出に向けて主体的に行動することが不可欠です。そのために、再定義したマテリアリティが社会価値の創出を通じて財務的価値につながることを社内へ浸透させ、企業価値向上への貢献を社員一人ひとりが実感できるようにしていくことが極めて重要だと考えています。社会価値の創出が企業価値の向上につながるという考え方をグループ全体で共有し、従業員一人ひとりの主体的な行動が当たり前となる企業文化を醸成していきます。
　今後も持続可能な経営を推進して、グループ全体で事業基盤の強化と企業価値の向上を追求していきます。