環境パフォーマンス、環境会計

環境パフォーマンスの継続的改善や有効性評価に取り組んでいます。

ライフサイクルにおけるマテリアルフロー

世界各国の生産拠点におけるCO2排出量と水使用量

当社グループでは、世界各国の生産拠点のCO2排出量や水使用量の調査を実施し、生産活動に伴うCO2排出量や水使用量の把握および削減に対するグローバルな取り組みを行っています。

下表は、世界各国の主な生産拠点における2017年度のCO2排出量と水使用量です。この中で、92%の生産拠点ではISO14001規格を認証取得しており、国際標準規格に準拠した環境マネジメントシステムを活用して、CO2排出量や水使用量の削減などを推進しています。

なお、集計対象期間は、次の通りです。

日本2017年4月1日〜2018年3月31日
日本以外2017年1月1日〜2017年12月31日

各国のCO2排出量(単位:t-CO2

各国の水使用量(単位:m³)

各国の生産拠点のCO2排出量と水使用量

生産拠点CO2排出量
(t-CO2
水使用量
(㎡)
日本株式会社GSユアサ(京都事業所、長田野事業所、群馬事業所、小田原事業所)116,3851,097,414
株式会社リチウムエナジー ジャパン32,06198,168
株式会社ジーエス茨城製作所4,586211,739
中国天津杰士電池有限公司38,427226,828
湯浅蓄電池(順徳)有限公司28,658174,832
広東湯浅蓄電池有限公司16,170175,832
杰士電池有限公司7,89814,318
天津湯浅蓄電池有限公司1,41719,188
台湾台湾湯淺電池股份有限公司51,460302,765
台湾杰士電池工業股份有限公司23,944150,029
ベトナムGS Battery Vietnam Co., Ltd. 11,381211,544
マレーシアGS Yuasa Battery Malaysia Sdn. Bhd.2,94373,625
インドネシアP.T. GS Battery68,448390,222
P.T. Trimitra Baterai Prakasa37,025144,775
P.T. Yuasa Battery Indonesia22,010160,921
タイSiam GS Battery Co., Ltd.32,018551,696
Yuasa Battery( Thailand) Pub. Co., Ltd.12,567229,017
GS Yuasa Siam Industry Ltd.6,70444,241
インドTata AutoComp GY Batteries Private Limited17,63378,562
パキスタンAtlas Battery Ltd.25,504391,994
トルコInci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketi25,193500,569
イギリスGS Yuasa Battery Manufacturing UK Limited11,18878,831
アメリカYuasa Battery, Inc.8,25469,638
オーストラリアCentury Yuasa Batteries Pty. Limited12,90637,098

日本以外の電力のCO2換算係数は、GHGプロトコルの各国ごとの係数を使用

CDPへの対応
当社グループは、企業に対して気候変動への戦略や具体的な温室効果ガスの排出量に関する公表を求めるプロジェクトであるCDPの気候変動質問書に対応しています。 また、気候変動と同様に、水リスクへの取り組みに対する情報開示にも対応しています。CDPによる評価結果を活用して、気候変動への緩和・適応と水リスクに対する認識や対応戦略への取り組みを推進しています。
第三者保証
当社は、本Webページにて開示する温室効果ガス排出データの信頼性を担保するために第三者検証を依頼し、2017年度における当社グループの温室効果ガス排出量(スコープ1、2)について重要な点を報告していないと認められる事項はないとの検証報告を受けました。

SGSジャパン株式会社による第三者検証意見書(2017年度) 別ウィンドウでPDFを開く

環境パフォーマンス推移データ

環境パフォーマンス推移情報に係る集計範囲

  1. 本データの集計対象組織は、当社グループの国内6事業所(京都事業所、長田野事業所、小田原事業所、群馬事業所、株式会社リチウムエナジージャパン、株式会社ジーエス茨城製作所)です。ただし、物流におけるエネルギー使用量とCO2排出量については、国内物流拠点を含めた株式会社GSユアサの実績値です。
  2. 本データの集計対象期間は、2013年度から2017年度までの5年間の実績データです。ただし、株式会社リチウムエナジージャパンおよび株式会社ジーエス茨城製作所のデータについては、2014年度以降のデータであり、グラフの橙色部分で表しています。なお、すべてのデータは見直しを行ったうえで、報告しています。
  3. CO2排出量の算出における電気のCO2換算係数は、電気事業連合会または電気事業低炭素社会協議会が公表しているCO2排出原単位(下表)を使用しています。ただし、2017年度のCO2排出原単位は本データ開示時点では公表されていないため、2016年度の数値を採用しています。

    電気のCO2換算係数表

    2013年度0.57
    2014年度0.56
    2015年度0.53
    2016年度0.52
  4. グラフ中に掲載している原単位は、次式によって算出しています。
    (1)物流におけるエネルギー原単位(L/トンキロ) = エネルギー使用量 / 貨物輸送量
    (2)生産におけるCO2排出原単位(g-CO2/Wh) = CO2排出量 / 生産電池の容量
    (3)2003年度比排水削減率(%)={(2003年度排水量−排水量)/ 2003年度排水量}×100
    (4)再資源化率(%)=(再資源化量/廃棄物排出量)×100
    (5)鉛スクラップ率(%)=(廃極板および廃電池排出量(鉛)/ 鉛使用量)×100

INPUT

  • 生産におけるエネルギー使用量

    グラフ:生産におけるエネルギー使用量

  • 水使用量

    グラフ:水使用量

  • 主要材料使用量

    グラフ:主要材料使用量

  • 物流におけるエネルギー使用量、エネルギー原単位

    グラフ:物流におけるエネルギー使用量

OUTPUT

  • 生産におけるCO2排出量、CO2排出原単位

    グラフ:生産におけるCO2排出量、CO2排出原単位

  • 排水量、2003年度排水削減率

    グラフ:排水量、排水削減率

  • 廃棄物排出量、再資源化率

    グラフ:廃棄物排出量、再資源化率

  • 物流におけるCO2排出量

    グラフ:物流におけるCO2排出量

  • 廃極板および廃電池排出量(鉛)、鉛スクラップ率

    グラフ:廃極板および廃電池排出量(鉛)、鉛スクラップ率

  • 広域処理における再資源化量

    グラフ:広域処理における再資源化量

環境会計

環境会計情報に係る集計範囲

対象組織
国内6事業所(京都事務所、長田野事務所、小田原事務所、群馬事務所、株式会社リチウムエナジージャパン、株式会社ジーエス茨城)
ただし、事業エリア内コストのうち環境に関する設備のコストは構内関連企業の実績を含んでいません。
対象期間
2017年4月1日〜2018年3月31日
参  考
環境会計ガイドライン2005年版(環境省発刊)

環境保全コスト(事業活動に応じた分類)

(千円)

分 類主な取り組みの内容京都
事業所
長田野
事業所
小田原
事業所
群馬
事業所
リチウムエナジージャパンジーエス茨城合 計
事業エリア内コスト
(合計)
379,756 156,199 23,542 80,818 72,360 40,627 753,302
内訳 ①公害防止コスト 大気・水質・土壌の公害防止に関する活動 246,380 101,352 4,904 40,249 4,570 20,028 417,483
②地球環境保全コスト 温暖化ガス排出削減に関する活動 46,196 15,021 7,500 32,704 9,180 10,860 121,461
③資源循環コスト 廃棄物の適正処理に関する活動 87,180 39,826 11,138 7,865 58,610 9,739 214,358
上・下流コスト*1 環境負荷低減のための追加的活動 389 9 16 0 0 0 414
管理活動コスト*2 社員教育・ISO14001維持管理活動 17,348 1,974 394 605 2,253 1,027 23,601
研究開発コスト 環境に配慮した研究開発活動 7,458,436 1,741,564 0 0 1,970,000 0 11,170,000
社会活動コスト 環境に関するボランティア活動 550 1,095 323 685 770 220 3,643
環境損傷対応コスト 土壌汚染対策に関する活動 0 2,516 0 0 0 0 2,516
合計 7,856,479 1,903,357 24,275 82,108 2,045,383 41,874 11,953,476
事業エリア内コスト
① 公害防止コスト

主な取り組みの内容:大気・水質・土壌の公害防止に関する活動

(千円)

京都事業所348,356
長田野事業所146,703
小田原事業所7,649
群馬事業所27,478
リチウムエナジージャパン10,813
ジーエス茨城16,741
合 計557,740
② 地球環境保全コスト

主な取り組みの内容:温暖化ガス排出削減に関する活動

(千円)

京都事業所51,103
長田野事業所13,144
小田原事業所14,706
群馬事業所18,821
リチウムエナジージャパン22,410
ジーエス茨城13,080
合 計133,264
③ 資源循環コスト

主な取り組みの内容:廃棄物の適正処理に関する活動

(千円)

京都事業所105,058
長田野事業所68,591
小田原事業所12,650
群馬事業所9,338
リチウムエナジージャパン59,533
ジーエス茨城9,376
合 計264,546
上・下流コスト*1

主な取り組みの内容:環境負荷低減のための追加的活動

(千円)

京都事業所432
長田野事業所8
小田原事業所0
群馬事業所0
リチウムエナジージャパン0
ジーエス茨城0
合 計455
管理活動コスト*2

主な取り組みの内容:社員教育・ISO14001維持管理活動

(千円)

京都事業所16,593
長田野事業所1,999
小田原事業所357
群馬事業所80
リチウムエナジージャパン840
ジーエス茨城707
合 計20,576
研究開発コスト

主な取り組みの内容:環境に配慮した研究開発活動

(千円)

京都事業所16,593
長田野事業所1,999
小田原事業所357
群馬事業所80
リチウムエナジージャパン840
ジーエス茨城707
合 計20,576
社会活動コスト

主な取り組みの内容:環境に関するボランティア活動

(千円)

京都事業所 600
長田野事業所748
小田原事業所318
群馬事業所825
リチウムエナジージャパン2,573
ジーエス茨城260
合 計5,323
環境損傷対応コスト

主な取り組みの内容:土壌汚染対策に関する活動

(千円)

京都事業所0
長田野事業所2,214
小田原事業所0
群馬事業所0
リチウムエナジージャパン0
ジーエス茨城0
合 計2,214
保全コスト合計

(千円)

京都事業所6,482,802
長田野事業所1,863,672
小田原事業所35,694
群馬事業所56,542
リチウムエナジージャパン 2,038,243
ジーエス茨城40,164
合 計10,517,118

環境保全対策に伴う経済効果

(千円)

分類主な項目金額
水使用効率化に伴う経済効果水使用量、排水量の削減金額-12,810*3
省エネルギー効果電気・重油・ガス(都市ガス・LNG・LPG)の削減金額-202,436*3
廃棄物削減効果産業廃棄物の処理費用削減金額47,451*3
再資源化効果廃棄物の再資源化・再利用に貢献した金額183,920

環境保全効果

分類主な項目物量
事業活動に投入する資源に関する環境保全効果再生水使用量1,491,970m3
水使用削減量-15,524m3*3
事業活動から排出する環境負荷および廃棄物に関する環境保全効果CO2削減量1,277ton-CO2*3
排出廃棄物削減量(最終処分量)8ton*3
排水削減量555m3*3
排出廃棄物のリサイクル量8,889ton
リサイクル率99%
[水質] 排出鉛量31kg
[大気]排出鉛量131kg

*1 上・下流コストには、コンサルタント費用と容器包装リサイクル法による再商品化委託料を集計しています。

*2 管理活動コストには、社員教育・ISO14001の維持管理費用のほか、情報開示に関する費用を含んでいます。

*3 前年度に対する削減値(マイナス値は増加値)を表しています。

*4 リサイクル率=(リサイクル量/廃棄物排出量)×100