長期ビジョン・中期経営計画

Vsion2035

第六次中期経営計画
2023年4月6日開催
Vision 2035 (長期ビジョン・第六次中期経営計画)説明会

Vision 2035(長期ビジョン)

2035年のGSユアサのありたい姿
GS YUASAは、 4つの『Re』をキーワードにエネルギー技術の革新をすすめ、
モビリティと社会インフラの成長による社会課題解決に貢献し、
持続可能な社会と人びとの快適な生活環境を実現します。
Vision 2035
革新すること 不変なこと

当社がサステナブルな社会の実現に貢献するには、社会課題の解決のため、培ってきた電気を蓄える・使う技術のさらなる革新とともに、それらの技術を社会インフラの中に広く実装し運用していくことが重要です。サステナブルな社会の実現、そして、当社の持続的成長を実現するために従来定めていた「経営ビジョン・経営方針」を見直し、この度新たに「サステナビリティ経営方針」を策定しました。

企業理念・サステナビリティ経営方針はこちらをご覧ください

今回公表しましたVision2035では、創業者のDNAやこれまでの100年で培ってきた知見を礎として、次の100年に向けて「革新と成長」を実現するために、「2035年のGSユアサのありたい姿」を示しました。

Vision2035の達成には、「革新すること」と「不変なこと」の2つの要素が必要です。
不変なことは、企業理念と技術革新へのこだわりです。
2人の創業者から継承した「革新と成長」という企業理念と、100年にわたり磨き上げた蓄電池技術の持続的な発展という技術革新へのこだわりは、今後も変えてはならないものです。
革新することは、事業領域と提供価値です。これまで当社は、鉛蓄電池やリチウムイオン電池、電源システムなどのモノをお客様にお届けしてきました。これからは、モビリティ・社会インフラの分野で、モノに加えてソリューション&サービスも提供し、総合エネルギーカンパニーを目指します。

Vision2035

上記はVision2035の達成に向けた革新と成長のイメージです。
自動車電池事業は、利益率をさらに高めて利益を獲得し、成長分野への投資資金を確保します。車載用リチウムイオン電池事業は、2030年代半ばまでHEV用リチウムイオン電池が拡大しますが、その後は徐々に減少していく見込みです。バックアップ用を含めた産業電池電源事業は、社会インフラを支える役割として継続して需要が見込めます。
2035年・2050年に向けては、Hondaとの協業において「高容量・高出力なリチウムイオン電池」を開発し、BEV電池・再エネを中心とした常用分野に展開してまいります。
加えて2035年ごろからは、これまで培った技術を活用し、社会に貢献する新しいビジネスを育ててまいります。

培ってきた技術力の成果で社会課題の解決に貢献

研究開発ロードマップ

研究開発ロードマップ

現在の液式リチウムイオン電池は今後、レアメタルフリー・長寿命化・リサイクルの確立によって、資源・環境問題に配慮したサステナブルなリチウムイオン電池の開発を行います。全固体電池は高エネルギー密度を目指し、当社独自の固体電解質技術をベースに特徴ある電池を開発します。負極は炭素材料からシリコン系の負極に変更し、エネルギー密度を向上させるとともに、さらに高エネルギー密度を目指し、負極に金属リチウムの採用を考えています。その先には、高性能・資源の埋蔵量が豊富であり、かつ低コスト化を狙える材料として、硫黄正極を開発します。

事業の成長ストーリー

事業の成長ストーリー

(年度)
(注)営業利益のスケールは調整しています

GYカーボンニュートラル2050

GYカーボンニュートラル2050

※ GSユアサグループのCO2排出量集計基準を変更し、2018年度は再度第三者検証を受けています

  • ① 環境省、IEAから入手した2018年の排出係数を使用して再計算
  • ② 算定基準として支配力基準を採用し、直接影響を及ぼすことができる連結子会社を算定対象

カーボンニュートラル達成に向けた取り組み

省エネルギー対策の推進
  • 1. 省エネルギー対応設備の導入
  • 2. 効率的な充電処方の展開、新規開発
再生可能エネルギー発電の推進
  • 1. 国内外の全事業所における導入の最大化
  • 2. 自社製品(ESSなど)の導入や実証実験の実施
再生可能エネルギーの調達
  • 1. 再生可能エネルギー由来の電力購入
  • 2. 再エネ証書の調達

環境配慮製品の販売によるCO2削減への貢献

環境配慮製品の販売によるCO2削減への貢献

第六次中期経営計画(2023~2025年度)

方針と施策

方針

Vision 2035で描くありたい姿実現に向けた変革のための土台作りの期間と位置づけ、
事業構造変革に向けた諸施策を実行します。

施策

1.BEV用電池開発
  • Hondaとの合弁会社を活用した高容量・高出力なリチウムイオン電池開発
  • モビリティ・社会インフラビジネス拡大のためのBEV用電池生産/供給体制整備
2.既存事業の収益力強化
  • 徹底した付加価値創出と収益性改善
  • 国内産業電池電源事業における圧倒的な優位性による利益の最大化
  • 中国事業見直しを含む地域戦略の転換、主要拠点へのリソース集中と利益の最大化
3.DX/新規事業
  • 事業構造転換を可能にするDX推進
  • 社会課題解決に貢献する新規事業創出

中期経営目標

中期経営目標
  • (注1)上記指標はのれん等償却前利益(営業利益・当期純利益)に対するものです。
  • (注2)ROICは、のれん等償却前営業利益÷投下資本(固定資産(のれん等除く)+運転資本)で算出。投下資本は期首と期末の平均値。

セグメント別目標

セグメント別目標
  • (注) 営業利益はのれん等償却前営業利益、営業利益率はのれん等償却前営業利益率です。

セグメント別戦略

自動車電池(国内)

事業方針

事業環境の変化に対応した最適供給体制構築と収益率の向上

戦略および重要課題

生産
  • 需要変動への迅速な対応と在庫削減を両立する供給体制の構築
販売/新車向け
  • 原材料価格などの適正な売価反映による収益率向上
販売/補修向け
  • マーケティング戦略の再構築と高シェアの維持
  • IoT・DXによる効率化

SWOT分析

SWOT分析

自動車電池(海外)

事業方針

選択と集中による将来に向けた経営体制の変革と収益力の強化

戦略および重要課題

東南アジア
  • アセアン拠点の強化による利益の最大化
中国
  • 事業の抜本的見直しを推進
欧州
  • トルコ拠点を活用した欧州への安定供給、
    中近東・北アフリカへの販売拡大
その他(豪)
  • 生産基盤の強化と補修シェアの拡大

SWOT分析

地域別の戦略

地域別の戦略

産業電池電源

事業方針

次世代の成長を取り込む事業基盤の構築

戦略および重要課題

非常用(国内)
  • 遠隔監視サービスの拡大
  • 圧倒的な優位性により利益を最大化
常用(国内)
  • 第二の事業の柱への布石
非常用(海外)
  • 製品ラインアップ拡充による競争力強化

SWOT分析

SWOT分析

常用分野の戦略

再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、変動抑制や需給調整のための蓄電池の重要性が拡大しています。当社では、パワーコンディショナや蓄電池をパッケージとし、製品から施工、メンテナンスまでを一貫体制で提供できるAll in oneビジネスで、お客様への提供価値を高めるとともに、常用市場での存在感を高めていきます。
川上から川下まで一気通貫で高利益率化

車載用リチウムイオン電池

事業方針

カーボンニュートラルや政府目標を機会と捉え、リチウムイオ ン電池事業の持続的な成長を達成する

戦略および重要課題

HEV/PHEV
  • 歩留まり率、稼働率の向上
  • BEC第2工場のさらなる増産体制の構築
  • PHEV電池の開発・生産体制の強化
BEV
  • BEV電池開発体制の強化
  • BEV電池事業参入への準備
補機・
バックアップ用
  • 製品開発/生産準備

SWOT分析

SWOT分析

BEV用の戦略

当社はHondaと高容量・高出力なリチウムイオンバッテリーに関する研究開発を行います。この研究開発の成果と、BEC・LEJで培ったリチウムイオン電池の知見を活用し、GYグループ内でBEV用・ESS用リチウムイオン電池を生産します。加えてモビリティ・社会インフラの両分野で幅広いお客様に対して供給し、社会のカーボンニュートラル実現に貢献していきます。生産能力の目標として、2035年度に20GWh超/年を目指します。
BEV用の戦略

HEV用の戦略

当社では、2030年代までは日系自動車メーカーを中心にHEV用リチウムイオン電池の需要が拡大すると予測しています。そのためブルーエナジーでは、第六次中期経営計画期間中に第2工場の生産能力を年間7,000万セルまで増強して対応します。

<ブルーエナジーの売上高・営業利益の推移>

ブルーエナジーの売上高・営業利益の推移

特殊電池およびその他

事業方針

最高水準の性能と品質の電池で新しい社会インフラ構築に貢献 する

戦略および重要課題

特殊電池事業
  • 防衛産業の基盤強化取り組みに伴う収益性の改善
  • 次世代潜水艦用LiBの開発
  • 航空機用LiBの増加に向けた対応
  • 衛星用LiBの拡販
その他
  • 環境対応コストの増加
  • DX/新規事業創出関連コストの増加

SWOT分析

SWOT分析

財務方針、資本政策

財務方針

2025年度
目標

営業キャッシュ・フロー
対有利子負債比率※1

3年程度

総還元性向※2

30%以上

自己資本比率

40%以上維持

  • 有利子負債(リース債務含む)/営業キャッシュ・フロー
  • 2025年度の総還元性向はのれん等償却前総還元性向です。
第六次中計
3ヵ年累計

営業キャッシュ・フロー

1,400億円

投資キャッシュ・フロー

△1,900億円

フリーキャッシュ・フロー

△500億円

キャピタルアロケーション

キャピタルアロケーション

マテリアリティ

マテリアリティ

過去の中期経営計画説明会資料

PDFファイルの閲覧や印刷には、Adobe Readerが必要です。
インストールされていない場合は、Adobe Systems社のWebサイトよりダウンロードして下さい。

Adobe Reader ダウンロード