1997年8月27日

自動車用補修電池
「 G・PowerZoneシリーズ」新発売
主力シリーズを統合、適応車種別に高性能化


 日本電池株式会社(社長:田中 千秋)は、このたび、補修用の自動車用バッテリー「 G・PowerZoneシリーズ 」を発売いたします。
 当社はこれまで、補修用の自動車バッテリーの主力として「GTXシリーズ」と「GRシリーズ」を展開してまいりました。今回の新シリーズは、この「GTXシリーズ」と、「GRシリーズ」の一部形式とを統合化することにより、シリーズの簡素化とともに一層の性能向上を図り、マルチ展開の可能な新たな主力シリーズとするものです。
 近年オートマチック車の増加、電装品の増加に加え、ここ数年のRV車需要の急増に伴い、自動車用バッテリーに対してもさらに大容量、長寿命、メンテナンスフリー性など、多種多様な性能要求が強まっております。今回新たに発売する「G・PowerZoneシリーズ」では、適応する車種あるいはバッテリーサイズに応じた極板合金を採用することにより、長寿命化とメンテナンスフリー性能向上の両立を高いレベルで実現しております。また、一部形式にインジケータやとってを採用することにより、より使い易いバッテリーシリーズとして顧客ニーズに対応しました。
 「 G・PowerZoneシリーズ」は、RV車への対応形式を含めて27形式47タイプの豊富な機種ぞろえにより、自動車用としてはもちろんのこと、建設機械・農業機械や船舶用としても幅広い分野での需要にマルチ対応のできる製品として、今後当社の自動車用バッテリーの中心をなす主力シリーズとして販売していく所存です。

[ 商品の特長 ]
(1)使用実態に合わせたバランス設計

バッテリーの使用実態に合わせ、A19〜B24形式は+と−の両極板にカルシウム合金を採用したメンテナンスフリー性能重視設計。D20形式以上は+極板に特殊低アンチモン合金を採用した寿命重視設計。いずれも従来性能をベースに、機種別高性能化を図り、「手間いらず」と「長持ち」を高いレベルで両立させている。

(2)信頼性向上・長寿命設計

COS方式による極板接続に加えて、接続部には新開発のHR特殊合金を採用したことで、さらに信頼性向上と長寿命化を図っている。

(3)新型インジケータ採用 (40B19、42B19,50B24,55B24,55D23,75D23,80D26,85D26,95D31,115D31)

電解液量とバッテリーの充電状態を同時にチェックできるインジケータを内蔵しており、各種車両側センサーにも対応可能とした。

(4)とって採用 (75D23,85D26,115D31)


交換作業時に便利なバタフライ式とってを採用した。 特にRV車、ワンボックス車などの交換しにくい車種での作業性が向上。 取付後も邪魔にならない収納式。

(5)ロングラン補償

新シリーズは「18カ月または3万キロまでの製品補償」を実現。


[ 機 種 ]

27形式47タイプ

GPZ-30A19R(L)\11,600 GPZ-85D26R(L)\33,000
GPZ-30A19LT\11,600 GPZ-85D31R(L)\31,900
GPZ-34A19R(L)\16,500 GPZ-95D31R(L)\33,300
GPZ-34A19RT\16,500 GPZ-115D31R(L)\35,000
GPZ-34B17R(L)\11,600 GPZ-100E41R\33,700
GPZ-40B19R(L)\11,600 GPZ-120E41R\36,000
GPZ-42B19R(L)\16,900 GPZ-130E41R(L)\40,500
GPZ-50B24R(L)\20,000 GPZ-130F51\34,900
GPZ-55B24R(L)\22,700 GPZ-150F51\41,800
GPZ-50D20R(L)\22,500 GPZ-170F51\57,700
GPZ-55D23R(L)\28,800 GPZ-155G51\48,700
GPZ-65D23R(L)\30,000 GPZ-195G51\64,200
GPZ-75D23R(L)\31,000 GPZ-210H52\75,300
GPZ-75D26R(L)\29,000 GPZ-245H52\101,700
GPZ-80D26R(L)\31,800
注:(L)タイプは端子位置の異なる2機種がある

[ 販売計画 ]
年間 180 万個

[ 発売時期 ]
平成9年8月 末

[ 写 真 ]
「 G・PowerZoneシリーズ」のB19タイプ本体とパッケージ






[ この件に関する当社担当部門 ]
電池販売事業本部市販部  TEL 075-316-3033

[ 資料配付 ]
8月27日(水) AM11:00 京都経済記者クラブ